売上高伸び率
会社が成長しているかどうかを見る有効な指標として利用されます。
損益計算書の中で真っ先に表記されているのが売上高ですが、これを単年度の売上高だけで見るのではなく、前年同期の売上高に対してどのくらい伸びているか、どの製品や商品分野が伸びているのかをチェックします。
できれば5年ほどさかのぼって計算してみると、成長力がより明確につかめます。
一人当たり売上高
売上高を平均従業員数で割った額。
文字通り従業員1人がどれだけ稼ぎを上げているかを示す指標で、金額が多くなればなるほどよいが、業種により指標の捉え方にはかなりの差があります。
一般に、卸売業、小売業は高く、サービス業、飲食業は低くなります。
業種の特質を知る、あるいは同一業種間で比較するには適切な指標といえます。
売上総利益・営業利益
売上高から商品や部品・原材料の仕入れ代金（売上原価）を差し引いた残りが「売上総利益」で、粗利益ともいいます。
ここからさらに、販売にかかる人件費や事務経費などを差し引いたものが「営業利益」です。
経常利益
営業利益に受取利息、有価証券売却益、投資不動産賃貸料など、営業活動以外からの収益（営業外収益）を加え、営業外費用（支払い利息、割引率、有価証券売却損など）を差し引いたもの。
2006年までは営業利益の開示が義務付けられていなかったこともあり、その期の企業の経営状態を最もよく示す利益として重視されてきました。
本業の強さを見たり、同業他社を比較するには営業利益を、財務力も含めたその企業の総合的な実力を知るには、経常英r機を見ていくのがいいでしょう。
損益分岐点
ある一定の売上をあげるためには、生産設備などの固定費と活動経費（変動費）がかかりますが、その経費より売上が大きくなれば利益が生じ、売上以上に経費がかかると赤字になります。
「損益分岐点」とは売上高と費用が均衡になる点のことで、この点での売上高を「損益分岐点売上高」といいます。
各企業内で利益計画を立てる際に活用されます。
総資本利益率
経常利益または当期純利益（経常利益に固定資産売却益などの特別利益に加え、天災などによる特別損失を引き、ここから法人税や住民税額を差し引いたもの）と総資本の割合で、一単位の資本でどれだけの利益を上げることができたかを表します。
総資本利益率は高ければ高いほど、効率的な経営が行われていると考えられます。
使用総資本回転率
売上高を総資本で割ったもの。一定期間に資本をどれだけ活用したかを表し、この回転率が高かれば高いほど、資本が有効に使われたことになり、望ましい。
逆に回転率が低ければ、投下資本のわりに収入が低い、すなわち経営効率がわるいということになります。
売上高利益率
売上高の総額に対して、経常利益、営業利益、売上総利益がそれぞれどれくらいの割合に達しているかを見ます。
売上高売上総利益率は良好なのに、売上高営業利益率が不良なら、販売費と一般管理費に問題があり、売上高営業利益率は良好なのに、売上高経常利益率が不良ならば、営業外費用に問題があることになります。
棚卸資産回転率
棚卸資産はいわゆる在庫。すでに製品として完成しているもの以外に、現在製造中のしかかり品、半製品、原材料、貯蔵品、販売活動、一般管理活動において短期間に消費される事務用消耗品、包装用品などが含まれます。
在庫の多さは商品、製品の売れ行きに反比例します。
売れ行きが落ちれば当然商品は倉庫に山積みとなります。
売上高を棚卸資産で割ったものが棚卸資産回転率。
経年変化を見て、売上高が伸びていても、一方で棚卸資産も増えているようでは、資金繰りに問題があります。
固定資産回転率
売上高を固定資産の総額で割ったもの。
固定資産の利用効率を示す指標で、使用総資本回転率とともに、経営効率を判断する材料として使われます。
製造業などでは固定資産が膨らむ傾向にありますが、それを大いに利用して売上の増大に結び付ければ、会社の業績は好調に推移していると判断できます。